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資料テレワーク・チュートリアル
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    テレワークとは

    「テレワーク」という言葉は、１９７０年代のはじめに、当時、南カリフォルニア大学の宇宙工学の先生をしていたジャックニルズさんが、はじめて使った言葉といわれます。テレコミューティングといわれることもあります。氏は、ある時、「月に人を送ることができる時代に、交通渋滞が解決できないのはなぜか」との質問に窮してから、テレワーク研究をはじめたとのこと。

    米国では、７０年代のはじめからテレワークがはじまり、現在は約２千５百万人がなんらかの形でテレワークをしています。（米国での普及要因）

    テレワークとは、情報通信を活用して、本来勤務すべき場所以外の場所（オルタナティブオフィス）で仕事をするさまざまな働き方の総称です。従業員が１０万人以上の大企業から、SOHOまで企業の大きさは問いません。オルタナティブオフィスの場所は自宅のケースが最も多いですが、サテライトオフィスやテレワークセンター、さらには、モバイルワーカのように不特定の外出先がオフィスになるケースも含まれます。ことに、近年は、モバイル通信と小型PCの急速な普及で、モバイルワークの利用者が急増しています。

    月面に立つ宇宙飛行士イメージ
    大多数のテレワーカーは、１週間に1日か２日在宅勤務する形態です。情報通信が便利になったといってもテレワークによって、本来の勤務場所（ベースオフィス）への出社の必要性がなくなるわけではありません。会合や調整などフェイスツーフェイスの接触は極めて大事です。ベースオフィスとテレワークでの仕事をうまく分類し、組み合わせるのが２１世紀型ワークスタイルといえましょう。

    日本でのテレワーク普及の可能性

    現在、日本では、米国ほどテレワークが普及していません。それには次のような色々な理由があげられています。

    １）　適した仕事がない。
    ２）　見えない社員をどうして管理したらいいかわからない。
    ３）　通信コストが高い。
    ４）　狭隘な家にはあわない。
    ５）　希望者があまりいない。
    ６）　希望しても会社が認めてくれない。

    しかし、最近になって、テレワーク普及を促進する、数々の重要な条件がそろってきました。

    このほか、テレワークには、個人や社会の面から様々な効用があります。特に、これからの数年間にわたって定年退職を迎える団塊の世代へのテレワークの適用を検討してみることは有意義と考えられます。
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